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3月24日 原理原則 

現在、進行中の「業績アップ研修」の今期の報告がありました。
内容を見ると「固定費」・「変動費」の削減に関しては、素晴らしい成果が上がってました!
外部環境の状況で、「コスト削減」に関しては、非常に難しい状況であると理解してましたが、
素晴らしい内容にビックリです。しかしながら前期同様に、「売上」が未達成の状況でした。

この売上げから利益を出すということを考えると「損益分岐点」に行き着きます。
損益分岐点とは費用と利益が同じで、利益も損も出ない売上高のことです。
つまり「利益=売上×変動利益率-固定費」であり、「売上×変動利益率=粗利」ですから、
粗利から固定費を引いて、ゼロになるのが損益分岐点。損益分岐点が低い会社は利益が
出やすく、黒字体質の会社、一方、損益分岐点が高い会社は利益が出にくく、赤字体質の
会社といわれています。損益分岐点を低くするためには、費用を削減すれば実現できます。

しかし、必ずしも「儲かる=売上が伸びる」とはいえません。損益分岐点に達していなければ、
売れば売るだけ損失が大きくなります。利益が伸びないとき、売上高を増やすことだけに力を
入れるのではなく、変動費と固定費を削減して損益分岐点を下げることも考えるべきといえます。

このことが、本研修の狙いである一の手「変動費の削減」、二の手「固定費の削減」、
三の手「売上」になっています。

変動費は売上に比例して大きくなります。飲食店を考えればわかりやすいように、売れれば
材料費がかかるし、電気代やガス代もかかる。人手が足りなければ、アルバイトも増やさな
ければいけません。変動費の平均を出し、利益に応じた比率が「変動利益率」です。
理論を追求すると、黒字にするためには、固定費を下げればいいことになります。つまり、
「固定費=0」に近づけるほど、黒字体質になるということです。

現状の企業では、半分以上を固定費が占めている会社が多いから、売上高が落ちると、
赤字に陥る。固定費が大きいから、会社が赤字になる。ただし、これは一般論ですが・。

固定費が大きい中で、利益を出す方法はシンプルです。固定費というのは売上に連動しません。
売上に連動しないから、固定費はそのままで売上が大きくなればいい。ただそれだけです。
いままでもそう考えられていましたが、利益が上がりませんでした。それはなぜでしょうか? 

それはやり方が間違っていたからです。これまでは売上ばかりに目が向いて、固定費をどう
使うかを考えていませんでした。 売上げを上げる為には、いわゆる利益を生まないコストの
「ロス・コスト」と、利益を生み出す「プロフィット・コスト」として固定費をどう使うかを具体的に
考える必要があります。

人間に寿命があるように商品にもその寿命があります。その為の商品開発も必要です。
そして、「異なるお客様は異なる種類の価値を買う。」と言われる様に自社がお客様に
売っている本当の商品とは何か?を深く考える必要があります。

今日のニュースで「コスト10%削減」と大きな見出しで掲載されていました。

水や電気の使用量が多い、レストランなどフランチャイズチェーン(FC)店の給水や給湯の量、
電気使用量を自動的に監視・集計するシステムが開発された。水や電気の使用量を「見える化」
することで、各店舗に最適な節水や節電の計画を提案するサービスなども行う。
開発した企業では、約10%の水道光熱費が節約できるとみている。

同システムは水道や給湯器、電気配線などから、給水や給湯、電気の使用量をセンサーで計測し
携帯電話回線でデータを管理する業務用コンピューターに自動送信。サービスを利用するFC本部
は、店舗ごとや集計されたデータを閲覧できる。システムは専用装置を貸し出して使用料を得る
ほか、これまで手つかずだった給水や給湯など「見える化」した情報をもとに、節水や節電の
プランを提供し、さらに売り上げにつなげる。

具体的には、各店舗に自動的にメッセージを送信して節約を促し、独自開発システムの採用など
節水・節電プランを提示するサービスを展開する。全店舗にデータの解析結果を送信することや
水道光熱費の高い店舗のランキング提示、高コスト店舗に絞った対策立案・実行など、さまざまな
サービスのオプションを行うことが可能という。同システムは4月上旬にも、和食レストランチェーン
で実地テストを開始。6月には事業化に乗り出す考え。

外食産業は市場が伸び悩み、競争力を高めるためコスト削減が急務となっている。さらに4月から
省エネ法が改正され、規模の大きなレストランやホテルなどの規制が強化される。このため対策が
急務となっている。当面、年間売上高1億5000万円以上の大型店に絞って、サービス事業を行う。
この規模の店舗では、年間約940万円の水道光熱費が必要と試算しており、システム採用で
約10%のコスト削減ができるとみている。将来、中小規模の外食チェーン店舗にも省エネや
低コスト化の動きが広がるとみており、さらに市場ニーズに合わせた機器開発を進めていく考えだ。

真の「業績アップ」とは!単なる利益を上げることではなく。社員全員の能力スキルがアップして、
仕事に対して「やる気」が満ち溢れていなければ意味がありません。
業務効率と社員教育(育成)のバランスが理想では50対50と言われてますが、現状では
社員教育(育成)が60は必要かもしれません。教育の基本は原理原則を理解することですね!

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この記事へのコメント

凄い講義ですね!

興奮してきました・・・・・・

原理原則への道は遠い・・・・・・

心をこめて、研修に励みます!!

感謝!
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10tt

Author:10tt
 しま しんじ 52歳
大阪市内で製造業を経営。
(他に、3社の代表取締役を兼務)
                   
アルバイト入社にて、35歳で代表取締役に就任。人材育成の教育会社の
研修に参加してそれを機に、経営に対しての勉強を始める。以来15年間
学び続けているが、まだまだやりたいこととできることに紆余曲折の日々!


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