４月２８日 事実確認

今日は、南大阪の経営研究会の経営理念委員会が開催され、担当副会長のＳさんの
会社の経営計画書策定での三位一体での取り組みに関しての発表がありました。

Ｓ副会長は、美容業で店舗数は５店舗で、私もこの美容室にお世話になっています。
人財育成にも積極的に取り組まれていて、ご自身も学び続けられています。
社風自体が「学びの社風」が根付きつつあるようです。

三位一体経営と言うのは、一般的には「経営者」「幹部」「社員」のことを指しますが
企業によっては、「経営理念」「行動規範」「倫理観」という場合もあります。

本来の意味は、三位一体とはキリスト教にかかわる用語で、「父・子・聖霊」は本質的に
一体であるという考えかたです。なので、クリスチャンの方がお祈りを捧げるときには
必ず「父と子と聖霊の御名によってアーメン」と言って胸の前で十字を切るのです。
娘がカトリック系の学校なので、覚えました。。

他に「幹部」の代わりに「株主」が入ってくる場合もありますから、なんでもかんでも
「三位一体経営」が、全社的に取り組めばＯｋだということではありませんから
「三位一体経営」とは、「どういうメリット」があるかを伝えていく必要があり、
場合によっては、「デメリット」もあるということを十分に考慮する必要があります。
当然、「三位一体経営」で、社員の働きがいを生み出すことを重視して、お客様が
喜ばれた結果を、会社には利益として、社員には待遇の改善として還元することを徹底し、
社員の向上心が生み出す結果がお客様に役立つという循環がなければならないのです。

今回のお話の中で「全社員からの情報収集」と言うのがとても重要なキーワードとして
何回も強調されていました。当然ながら経営には「経営情報」が必要になってきます。
しかしその情報と言うのは、多ければ多いほど良いというものではなく正確性が必要です。

私たちの毎日の活生には判断や選択が必要となる場面がたくさんあります。どのような判断や
選択をしたかによって未来の状況が決まります。的確な判断、的確な選択をするためには、
まず正しい情報を集めることが重要です。

例えば、将来実現したい目標を定めるときには、その目標が実現可能か？どのようなプロセスを
たどればよいか？どのくらいの期間がかかるのか？自分の長所や経験を活かせるか？などを
知る必要があります。これらの点がある程度、確認できて見通しが立ってから、目標に向かって
進み出すべきです。あるいは進みながらでもこれらの点に関する情報を集めていくべきです。

そうでなければ成功するか失敗するか分からないような不安を抱えて努力することになり、
努力が正しいものなのか、的外れなものなのかも分からないまま、ただ努力していること
自体に満足するしかありません。それでは長期的な目標を達成することはできそうもありません。

その為には、正しい情報を集めるには以下の方法が有効です。
経験できるものは経験して確かめること。そして論理的に整合するかどうかを考える。
情報収集は信頼できる情報源から情報を得る。場合によっては異なる情報源から得た複数の
情報を比較して、もっともらしいものを導きだすことです。

他人や各種メディアから得た情報でも自分で追体験して正否を確認することができる場合もあります。
例えば誰かから、今週は近くの映画館が無料になっているらしいという話を聞いたとします。
この情報が正しいかどうかは実際にその映画館に行けば分かるということです。
情報を複数の情報源から得れば、それだけ信憑性を高めることができます。異なる情報源から
得たそれぞれの情報に共通している点は正しい可能性が高いです。

これらの情報収集には、必ず「前提条件」が必要です。それは「事実の確認」ということです。
経営計画書策定の際にはかならず、「外部環境」と「内部環境」の分析が必要です。
その為、「内部環境」分析では「わが社の強み」と「わが社の弱み」を分析しますが
その分析するにはかならず「判断基準」が必要になってきます。その際に必要なのが
「事実の確認」なのです。全社的には「感知」していることの「感度」の違いがあるのです．
その「感度」の違いを「事実の確認」で「誤差］を埋めなければ「感度」の違う分析では
集めた情報は何の意味もなくなってしまうということです。例として、一般社員さんから

すれば日々の仕事に追われてとても忙しくしているから会社は業績が良いと思っている。
しかし、数字的に分析したら、あまり利益は上がらず業績は良くないとすれば、社員さんと
経営者では、最初から「事実の確認」を間違っているのですから、情報収集に対しての
判断基準が正反対になるということです。これではいくら情報収集しても無駄になり、
その情報に基づいた幹部会議をしても肝心な「ファシリテーション」することもなく
単に経営者がワンマン的に意思決定してしまうということです。だからこそ、計画策定の
基本である情報収集する際には、必ず「正確な事実の確認」が必要だということです。

弊社においても絶えず共通認識として「現状確認」を更に強化していかなければならない。




終了後の懇談会は、焼肉でした！左から、初代会長Ｍさん、Ｔ副委員長、司会？のＹさん。